パーソナルファイナンスを学ぶ

vol.75 住まいのリフォームで減税制度を上手に利用する

住まいの空間は、生活の場でもあり、家族のコミュニケーションが生まれるところでもあります。いつも家族が集まってくる空間は会話の絶えない温かい場所になります。共働きのご家族にとってはみんなが一緒に居られる時間もまた特別なものです。

今回は、間取りや設備をお子さまの成長や家族のライフスタイルに合わせてリフォームするメリットについて考えます。実は、一定の要件を満たすリフォームをすることで、減税制度を適用することができます。リフォームを考えていた方は、あらかじめ減税制度を知っておくことで上手に利用して節税効果を得ることができますね。

■設備や性能の向上のリフォームを行う
お子様の成長に応じて住宅のリフォームを考えている方もいらっしゃることでしょう。親の目がいつも届くところで学習ができる環境づくりや、暑さ寒さや騒音対策にも気を配ることで暮らしは過ごしやすくなります。そして、耐震などの安全対策も忘れたくない大切なポイントになります。
例えば、住宅の居住の窓すべてに断熱改修工事をしたり、太陽光発電設備の設置工事などエネルギーに係る設備工事などを施すことで既存住宅の省エネ性能を向上させるリフォームがあります。木造住宅であれば浴室を浴室ユニットに替える耐久性向上改修工事を併せて行うこともできます。せっかくのリフォームの機会なので大規模な修繕や床の改修工事などと併せて検討することもできそうですね。

■リフォームに使える減税制度は
減税制度を大きく分けるとローンを利用してお金を借り入れる場合と、自己資金でリフォームをする場合があります。住宅ローン等を利用して住宅の増改築等を行った場合には「住宅ローン型」「ローン型」として「(特定増改築等)住宅借入金等特別控除」を受けることができます。
ローンを利用しないで自己資金で行う場合には「投資型」として「住宅特定改修特別税額控除」を受けることができます。
対象となるリフォームは、耐震、バリアフリー、省エネ、同居対応、長期優良住宅化(耐久性向上)等があります。減税制度とリフォーム工事の組み合わせによって、併用できるもの、できないものがありますので、リフォームを依頼する業者や税務署などにあらかじめ確認をするようにしましょう。

リフォーム減税制度

※バリアフリー、省エネ、同居対応等と併せて行う工事で第4号工事の要件を満たすこと

住まいのリフォームは多岐にわたるため、目的に応じて利用できる制度を上手に組み合わせることも可能です。希望するリフォームの内容はどの減税制度が利用できるのか、また、利用できる期間が決まっていますのでスケジュールについても事前に確認しておきましょう。快適で安全な住まいのためのリフォームを実現できるといいですね。

※ここでは所得税の減税について触れています。そのほか、手続きをすることで固定資産税などの減税を受けられる場合があります。
注:本文はリフォーム減税のしくみを知るための全体像を解説しているものですので、各制度の要件については国税庁や税務署で確認をしましょう。

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